杉田浩章
1961年生まれ。愛知県出身。東京工業大学工学部卒業、慶応義塾大学経営学修士（MBA）。日本交通公社（JTB）勤務を経て、1994年にBCG入社。BCGジャパン・システム オフィス・アドミニストレーター（統括責任者）、BCGクライアントチームアジア・パシフィック地区チェアなどを歴任後、2016年から現職。

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INTERVIEW

当社では、個を尊重することが基本的価値の一つとして根付いています。男女、人種、職業的バックグラウンド・経験など多様な人たちの多様な知恵が集まり協働してこそ、困難な課題が解決できるのです。2017年現在、ボストン コンサルティング グループの日本での社員数は600名程度。その中で女性は全体の約30％を占め、女性管理職は管理職全体の約10％に上ります。実に多くの女性が活躍している会社と言えるでしょう。女性の尊重が、多様性推進の必要不可欠なテーマの一つだと考えています。

杉田浩章

女性ならではの視点を活用する

しかし女性の場合は、仕事におけるキャリアパスの中で、結婚や出産など、大きなライフステージの変化を迎える方もたくさんいます。当社としては、生活環境の変化が理由で女性がキャリアを描けなくなるという結果にしたくはありません。一人ひとり抱える悩みは違うなかで、女性がより活躍できる環境をつくりたい、上に上がってほしい、と考えています。だからこそ、様々なキャリアパスを用意し、一人ひとりに合わせたアドバイスをしていくことが重要だと考えています。たとえば出産を機にフルタイム勤務ができないという場合でも、役割や勤務体系を変えるなど、新たなキャリアパスを提案していくべきでしょう。当社では、仕事におけるそうした女性ならではの悩みの解決を支援するための仕組みも用意しています。それが「セグメント・オブ・ワン」と呼んでいる制度で、女性一人ひとりの悩みをシニアなコンサルタントがメンターとなり、定期的に面談し、悩みを聞き、その人に合ったアドバイスをするというもの。これは女性だけに設けている制度です。また、勤務時間をフレキシブルにする「フレックスタイム制」は多くの企業で一般的に行われていますが、当社では「フレックスリーブ」という制度を設け、年間で2か月間までの休職を認めています。これは育児休暇などに限定した休暇ではなく、個々の多様な事情に合わせて取得できるもの。つまり女性に限らず、とにかく個々人のワークライフバランスを尊重するためにある制度のひとつです。女性を含む社員がのびのびとキャリアを築き、もっと活躍してほしいという思いから始めたものでした。

個を尊重するためのキャリアパス

杉田浩章 しかし女性の場合は、仕事におけるキャリアパスの中で、結婚や出産など、大きなライフステージの変化を迎える方もたくさんいます。当社としては、生活環境の変化が理由で女性がキャリアを描けなくなるという結果にしたくはありません。一人ひとり抱える悩みは違うなかで、女性がより活躍できる環境をつくりたい、上に上がってほしい、と考えています。だからこそ、様々なキャリアパスを用意し、一人ひとりに合わせたアドバイスをしていくことが重要だと考えています。たとえば出産を機にフルタイム勤務ができないという場合でも、役割や勤務体系を変えるなど、新たなキャリアパスを提案していくべきでしょう。当社では、仕事におけるそうした女性ならではの悩みの解決を支援するための仕組みも用意しています。それが「セグメント・オブ・ワン」と呼んでいる制度で、女性一人ひとりの悩みをシニアなコンサルタントがメンターとなり、定期的に面談し、悩みを聞き、その人に合ったアドバイスをするというもの。これは女性だけに設けている制度です。また、勤務時間をフレキシブルにする「フレックスタイム制」は多くの企業で一般的に行われていますが、当社では「フレックスリーブ」という制度を設け、年間で2か月間までの休職を認めています。これは育児休暇などに限定した休暇ではなく、個々の多様な事情に合わせて取得できるもの。つまり女性に限らず、とにかく個々人のワークライフバランスを尊重するためにある制度のひとつです。女性を含む社員がのびのびとキャリアを築き、もっと活躍してほしいという思いから始めたものでした。

ダイバーシティを加速するために

杉田浩章 様々な制度を設けていくことももちろん重要ですが、もっとも重要なことは、最終的に本人の意志や価値観によりそい、尊重し、支援していくことです。組織が女性活躍の仕組みを提案して終わりではなく、そこから各人が生き生きと生活し、そして仕事ができる環境をいかに提供できるかが重要な点だと思うのです。ダイバーシティは我々の価値観の根幹にあり、それをさらに加速するためには女性の活躍は欠かせません。日本の人口比率をみても、女性が人口の約半分を占めています。まだまだ女性が活躍していく余地はあるでしょう。そのためのフィールドをつくり、サポートを推進していくことが、企業としての役割の一つなのです。そして、そうしたサポートの推進は、社会全体で向き合うことであり、各企業が向き合うべき課題でもあります。我々も様々なトライ＆エラーをしながら、半歩先をいく企業になれるよう、これからも歩みを進めていきたいと思っているところです。